産後高血圧と心理学概論(14) 産業・組織心理学

どうも、こんにちは。

2019年6月に第2子出産後、降圧剤ニフェジピンCRを1日2錠（朝夕10mgずつ）で治療中💊。

今朝の血圧は、、、、107/69でした。

今日は超合格点！！（血圧に一喜一憂しちゃう話はこちら）循環器内科の先生曰くの「125/80未満目標！」内！

今月の血圧推移は以下です。🦑🦑🦑

本日も放送大学の「心理学概論」の勉強を進めます。心理学の各分野に入って10個目！本日は「産業・組織心理学」です。これまでの記事から繋がっています。以下から各記事に飛ぶようにしておきます。

心理学概論（1） →心理学とは
心理学概論（2）→心理学の歩み、ヴント心理学実験室から巣立った学者
心理学概論（3）→心理学実験法（実験、観察）
心理学概論（4）→心理学実験法（調査、面接、事例研究）
心理学概論（5）→知覚心理学
心理学概論（6）→学習心理学
心理学概論（7）→生理心理学
心理学概論（8）→比較心理学
心理学概論（9）→教育心理学
心理学概論（10）→発達心理学
心理学概論（11）→臨床心理学
心理学概論（12）→パーソナリティ心理学
心理学概論（13）→社会心理学

産業・組織心理学

産業・組織心理学

産業・組織心理学は、教育心理学、臨床心理学と並ぶ、応用心理学の代表格である。作業能率を高める心理学であり、組織内の人の行動やその背後にある心理、また動機付け、リーダーシップなど研究内容は多岐にわたる。

ここでは、科学的管理法、ホーソン効果、リーダーシップ、組織コミュニケーションについてまとめてみます。（今回はポイントのみ）

産業・組織心理学の歴史

産業心理学の誕生

心理学実験室を創設したヴントの弟子の1人、ミュンスターベルクは産業心理学の祖と称されている。心の一般法則より個人差に関心を持ち機能主義的な観点を持っていた。そのためアメリカのジェームスと共に実験心理学的な手法を産業場面に応用する先駆けとなった。以下の著書を出版し産業心理学の基礎を築いた。

1912年　『心理学と経済生活』
1913年　『心理学と産業能率』

科学的管理法と能率心理学

上記と同時期に、刊行されたのが1911年『科学的管理法の原理』である。作業効率の向上を求めていたアメリカの産業界で中心的な役割を果たしていたテイラー（フィラデルフィアの製鋼会社のエンジニア）は、職務怠慢の風潮を問題視した。理由は価格競争により人件費を下げて利益を確保する会社が増え、労働者たちは適度に手を抜く人が出てきたからだ。

テイラーは1日の標準的な作業量を設定し、超えた分賃金を割増するという動機付けを行った。作業量の設定には、細部にわたって客観的に調査、測定した。作業能率を高める心理学は能率心理学と呼ばれ、産業心理学の代表的な研究テーマである。

産業・組織心理学とは何か

ホーソン効果

前述のテイラーの理論は労働者をまるで機械の部品や歯車のように考える人間感があり、かつテイラーは人は生まれつき怠け者であると考え外発的動機付け（賃金など）が有効だとし、徐々に経営者と労働者は対立していった。

1924年アメリカのある通信機器メーカーは、前述の科学的管理法を導入するために自社のホーソン工場で大規模な実験を行った。照明の明るさを変えたが一貫して生産性は向上し、照明の違いは作用しなかった。この予想外の結果を産業心理学者のメイヨーが以下の原因を打ち出した。

自分たちの工場が実験の対象に選ばれたことで、そこに働く従業員たちに自分たちは注目され期待されているという意識が芽生え、一人一人が努力するようになった。
また生産性向上という目標達成のために仲間との連帯感が高まり、人間関係が円滑になった。

すなわち、作業能率の向上は、物理的な作業環境よりも、期待に基づく心理的変化により左右される可能性が示されたということ。より人間の心理的側面や人と人との関係性を重視する組織管理論が生まれ、のちの「組織心理学」と結実、「産業・組織心理学」と呼ぶに至った。

レヴィンの功績

ゲシュタルト心理学の流れを汲むレヴィンは、集団としての思考や行動は、個人の集合体というだけでは説明できない力動的な性質が含まれるとし、「集団力学（グループダイナミックス）」と呼び研究した。

●有名なリーダーシップの研究● 子供たちをランダムに3グループに分け、それぞれに異なるタイプのリーダーをつけ、リーダーシップの取り方が子供たちの行動や態度、作業効率などに与える影響を調べた。

「専制君主型リーダーシップ」　グループ活動の内容ん関する決定は子どもには一切関与させず、すべてをリーダーが仕切った

→作業効率は良いが子どもたちの意欲が乏しく、仲間内で攻撃的な行動やいじめなどが見られた

「民主型リーダーシップ」　活動内容に関する決定に子どもたちを積極的に関与させた

→集団の雰囲気が良く、作業効率も良かった

「放任型リーダーシップ」　リーダーは何も決断をせず、子どもたちの自由に任せた。

→作業がはかどらず、意欲も低かった

日本における産業・組織心理学

日本では上野陽一（1883-1957）が小林商店（現在のライオン株式会社）の歯磨き工場で調査を行い、作業能率の向上に成功。1922年に設置された産業能率研究所の所長を務めた。

また、同じ頃岡山倉敷では、倉敷労働科学研究所が誕生。心理学者桐原葆見らが劣悪な労働環境など労働者の視点に立った研究を行った。

産業・組織心理学の4つの研究部門

組織行動　「組織に所属する人々の行動や特性やその背後にある心理、あるいは人々が組織を形成し、組織としてまとまって行動するときの特性についての研究」がなされている。動機付けや組織管理者のリーダーシップ研究など。代表的なものとしてPM理論がある。
人的資源管理　「組織経営の鍵を握る人事評価や人事処遇、あるいは人材育成についての研究」で人事心理学と呼ばれることもある。知能検査や性格検査など職業適性検査に関する研究、キャリア発達やキャリア・マネジメント研究。
安全衛生　「働く人々の安全と心身両面の健康を保全し、促進するための方略について研究」されている。能率心理学、ヒューマンエラー研究、快適な職場環境の実現や、安全性の確保、職場ストレス問題など。
消費者行動　「よりすぐれたマーケティング戦略に生かすべく消費者心理や宣伝・広告の効果の研究」が行われている。効果的な説得手法の研究や経済学との連携による行動経済学など。